会社概要
社名 | 三洋テクノマリン株式会社 |
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住所(本社) | 〒103-0012 東京都中央区日本橋堀留町1丁目3番17号 |
設立(創業) |
1959年(昭和34年) 7月10日 1991年(平成3年) 1月1日 三洋水路測量株式会社より社名変更 |
資本金 | 2億5千万円(授権資本金10億円) |
事業内容 | 環境総合コンサルタント |
売上高 | 24億54百万円(2024年12月期・決算期変更により6カ月決算) |
役員 |
代表取締役社長 :𠮷川 勝志 |
従業員数 |
204名(2024年9月1日現在) |
登録業務 |
建設コンサルタント:建05第3033号 |
主な技術者 |
理学博士(2名)/工学博士(1名)/水産学博士(1名)/農学博士(1名)/環境学博士(1名) Ph.D.(海洋科学)(1名) 技術士(70名)/技術士補(46名)/RCCM(18名) 海洋・港湾構造物維持管理士(5名)/海洋・港湾構造物設計士(2名)/港湾海洋調査士(51名) 水産工学技士(5名)/環境計量士(7名)/公害防止管理者(7名)/環境アセスメント士(4名) 測量士(16名)/測量士補(11名)/一級水路測量技術検定(7名) 生物分類技能検定(16名)/一級土木施工管理技士(2名) |
主要加盟団体 |
(社)海洋産業研究・振興協会/(社)海洋調査協会 (社)寒地港湾技術研究センター/(社)建設コンサルタンツ協会 (社)水産土木建設技術センター (社)全国海岸協会/(社)日本環境アセスメント協会/ (社)日本環境測定分析協会/(社)日本港湾協会/(社)日本測量協会/ (社)日本風力発電協会/ (財)港湾空港建設技術サービスセンター/(財)港湾空港総合技術センター (財)日本水路協会/(国研)海洋研究開発機構 瀬戸内海研究会議/水産海洋学会/日本海洋学会/日本水産工学会/日本地質学会 |
主要取引先 | 中央官庁[国土交通省、農林水産省、文部科学省、環境省他各省庁] 地方自治体[各都道府県、市町村] 独立行政法人、一般社団法人、一般財団法人 民間各社[電力、建設、鉄鋼、水産、通信等各社] |
ISO認証範囲
【ISO9001】 | |
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登録番号 | Q-1350 |
審査登録範囲 | 水域・陸域の環境調査、測量及び地質調査 環境・建設・水産に関わるコンサルティング・設計業務 |
認証範囲に含まれる事業所 | 拠点統括本部(営業担当、技術担当)、東京支社(営業部、技術部) 春日部技術センター、大宮環境分析センター生物分析室、環境分析室 東北支社、大阪支社、九州支社、札幌支店、名古屋支店、福島事務所 |
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KESステップ1認証範囲
【KESステップ1】 | |
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登録番号 | KES1-13-0055 |
審査登録範囲 | 登録組織全域における環境調査、環境分析、環境コンサルティング等の全ての事業活動 |
認証範囲に含まれる事業所 | 本社(東京都) |
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環境宣言(PDFファイル) |