水産基盤整備事業関連(魚礁効果調査・藻場造成)

水産庁では、海域全体の生産力の向上を目的として「水産環境整備マスタープラン」を策定し、水産生物の生活史全体に配慮した広域的な整備を進めています。また、国土交通省においても事業により発生した土砂を活用した浅場・干潟、藻場造成等の適地選定が進められています。
当社では、計量魚群探知機、ROV、サイドスキャンソナー等、様々な機材を活用し、魚礁への蝟集状況の調査、現存量の推計等を通じて魚礁設置の費用対効果の確認、藻場造成の適地選定について、現地調査やコンサルティングを行なっています。

ROV

間欠式カメラ

計量魚群探知機による調査状況

当社が提供できる技術、サービス

  • 海域調査(波浪・流況調査、生物調査、藻場調査)
  • 陸域調査(動物・植物調査)
  • 大気調査(大気・騒音調査、交通量調査)
  • 分析(生物、環境DNA、化学、マイクロプラスチック
  • 里海づくり関連事業(藻場・干潟・浅場造成)
  • 海洋環境保全(放射線関連事業、海洋投棄、シミュレーション(ごみ))
  • 底質改善

業務分野

ソリューション、サービスに関するお問い合わせ

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